社員とともに

ノエビアグループでは、さまざまなバックグラウンドを持つ社員一人ひとりが、個人の能力を発揮できる働きやすい環境を整えています。なお、グループ各社((株)ノエビア常盤薬品工業(株) )のホームページにて、次世代育成支援対策推進法に基づく「一般事業主行動計画」および女性活躍推進法に基づく「一般事業主行動計画」を掲載しております。

多様性の尊重

社員の活躍支援

グループ社員総数1,453名のうち男性684名、女性769名と積極的に女性が活躍しており、リーダーを含む役職者388名のうち102名(26.3%)が女性です。 また、課長代理以上の管理職201名のうち48名(23.9%)が女性です。(2021年9月30日時点) 性別問わず、業務量も責任も平等でキャリアアップのチャンスがあります。

株式会社ノエビア
美容教育部
チーフ 松尾 めぐみ

営業職として入社4年目で営業拠点の美容責任者であるチーフに就任いたしました。営業経験をいかしながら、現在は社内外で目標や夢に向かってチャレンジする方々とともに、自分自身もさらなる成長を目指しています。常に新たな発想と可能性を広げ、キャリアを積み重ねるチャンスを与えてもらえるノエビアの社風や環境に感謝しています。

常盤薬品工業株式会社
ノブ事業部 学術部 学術グループ
課長 医学博士 村上 有美

研究所での研究開発を経て、現在はノブ事業部学術部において患者さまを対象とした製品の臨床評価を行っています。能力と技術をさらに向上させたいと考え皮膚科研究生として学ぶ機会をいただき、2016年に医学博士を取得することができました。性別や年齢に関わらずチャンスが与えられる環境に感謝するとともに、新たに得た知識や技術を今後の業務にいかしていきたいと思います。

幅広い人材活用

国籍を問わず、積極的な人材登用にも力を入れています。また、個人の環境や志向にマッチした働き方ができるよう、正社員・契約社員・パートタイマー等、柔軟な雇用形態で採用を行っています。2021年9月現在、ノエビアグループでは障がいをもつ社員は22名在籍し、健常者と同じ職場で業務に就いています。最も長い方で39年勤務しており、各職場では密接にコミュニケーションをとりながら、障がいをもつ社員が能力を発揮できるようサポートを行っています。また、新卒採用だけではなく、即戦力として活躍していただける専門知識や豊富な経験をお持ちの方の中途採用にも積極的に取り組んでいます。

株式会社ノエビア
海外事業部
魏 朝麗(ZHAOLI WEI)

様々な国の社員と力を合わせて、新たな海外市場の開拓や、海外におけるノエビアグループの認知度向上、さらなる売上拡大に向けて、日々努力しています。 社内では多様な視点や意見が交わり合って、日々、新たなイノベーションが生まれています。外国人としての強みをいかせる仕事にやりがいを感じています。

退職者再雇用制度

何らかの理由でやむなく退職となる社員に対しても、再雇用登録制度により復帰の窓口を広げ、再び社内で活躍する機会を提供しています。また、定年退職後の再雇用制度も導入し、ライフプランにあった働き方が選択できる環境を整えています。

ワークスタイル変革に向けた取り組み

社員の創造力や生産性の向上、イノベーションの創出を目指し、時間や場所に縛られない多様な働き方の実現に取り組んでいます。

テレワークの導入

自身の業務の必要性に合わせて、働く場所を選択できるテレワークを導入しています。異なる環境で新しい発想やアイディアを生みだしたり、時間を有効活用し、生産性を向上させることを目的としています。

フリーアドレスの導入

東京本社はフリーアドレスを取り入れ、セクションを越えた意見交換が活発に行われています。

全社定時退社推奨日

毎週水曜日を定時退社推奨日としています。勤務時間内で効率よく仕事をする時間管理の意識を高め、退社後の時間で心身ともにリフレッシュをしたり、自己啓発を図っています。

有給休暇取得促進

本人やご家族の誕生日、結婚記念日など個人や家族の大切な記念日に取得する記念日休暇の導入、さらに3ヶ月単位での有給休暇予定表の申請により、計画的な有給休暇取得を推奨しています。

ワークライフバランス確立のための支援制度

社員が仕事と家庭を両立し、充実した豊かな人生を送ることができるようサポートしています。出産、育児、介護を行いながらもキャリアアップしていけるよう様々な両立支援策を打ち出しています。

制度 概要
育児休業 子供が満3歳に達するまで取得可能
短期育児休業制度(育児休業取得促進) 子供が満3歳に達するまで5日間の育児休業(有給) を取得可能
時間単位有休制度 各年度に付与された有給休暇のうち5日を限度とし、1時間単位で請求することが可能(最大40時間分)
育児・介護のための勤務時間の短縮 子供が小学校3年生の3月31日まで、1日2時間を限度とした時間短縮勤務制度を複数回申請可能
要介護者1名につき、1日2時間を限度とした時間短縮勤務制度を複数回申請可能
介護休業 要介護者1名につき、通算93日の範囲内で、3回を上限に分割して取得可能
子供の看護休暇 小学校就学前の子が病気やけがをした場合、5日間 (無給特休)を取得可能(半日または1時間単位も可能)

労働安全・健康への配慮

健康経営への取り組み

“健康経営”に着目し、2018年4月から社員の健康づくりのための取り組みを開始しました。

人権啓発活動

「人権の尊重」「ハラスメントの禁止」「あらゆる差別の禁止」を社員の行動規範の一つとして掲げています。そして、法令遵守(コンプライアンス)のさらなる意識向上を目的に、階層別の社員研修や外部講師を招いての研修等を通じて、公正採用選考、セクシャルハラスメント、パワーハラスメントに関する教育・啓発活動を行っています。

社員の医療相談

美と健康を創造する企業として、社員の心と体の健康を維持するために、気軽に自己チェックや相談できる外部機関窓口を設置しています。